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DroidCMからAppleの戦略が見えるきがしました。

Droid登場―Verizon、Motorola、Google連合軍のAndroid携帯がiPhoneに挑戦状という記事がTechCrunchJapanに載っていました。

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ビデオはAppleお得意の白地に黒い文字がシンプルに表示されるデザインを真似たスタイルでiPhoneができないことを列挙している。 iDon’t run simultaneous apps.〔iPhoneはバックグラウンドでアプリを作動させることができません〕―こうした指摘が繰り返された後、「Droidはできます」と表示され、ビデオ録画機能、バックグラウンドでのアプリの作動、Android2.0のサポートなどDroidの特長が披露される。

このCMはiphoneのできないことというか制約を訴えることで、Droidの有用性を訴えているのでしょうが、
iphoneは当然こうした批判が出てくることは理解した上で、現在の商品化を行っている気がします。

一方、先週末から「無料iPhoneアプリの”アプリ内課金”も可能に」という話題がニュースとして取り上げられています。

従来有料アプリでのアプリ内課金は可能だったが、今回Appleはさらに無料アプリからの課金も可能にした。これにより、例えば次のような奇妙な現象が解決できる。Wiredは9月に、Scarabと呼ばれるデジタル文芸雑誌がアプリ本体を1ドル、雑誌本体1冊ごとに3ドルを課金するサービスの提供開始を報じている。本来であれば雑誌購読のためのアプリ本体は無料でも問題ないのだが、1ドルの価格設定が行われているのはAppleの制限回避のためだ。こうした現象を避け、アプリ課金の柔軟性を向上させるのが狙いとなる。

これに加えて、

Twitter共同創設者の新ビジネス「Square」–概要が明らかに
という話が週明けに出てきています。

この革新的な小型プラスティックカードリーダーは、iPhone(または「iPod Touch」)のヘッドホンジャックに差し込むことが可能で、クレジットカードから読み取ったデータをアプリケーションに送信する。従業員が請求金額を入力すると、顧客は指先でサインすることによってそれを確認し、その後、従業員か顧客のいずれかが、領収書の送信先となる顧客の電子メールアドレスを入力する。

こうしたビジネスの拡張は、iphoneの有する非柔軟性ゆえに可能な話である気がする。
改竄とかコピーに対する制約が新しいビジネスを生む土壌となっている気がする。

言い換えれば、Droidの目指すところがPCの延長にあり、iphoneの目指すところがゲーム機か家電の延長にあるというのが大きな差なのではないでしょうか。
当然ながら、携帯端末に何を期待するのかは、人により異なるところで、どちらを支持するのはか、個人差というべきなのでしょうが、
ガジェット好きの人たちの意見はDroidに向くような気がします。実際、自分としても相当気になっています。
しかしどちらが売れるかというと、家電化を志向したiphoneの方にに分がある気がするのですが・・・

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